1923 - 2022
ダイビルの歩み

1923

ダイビルの誕生

大阪商船・宇治川電気・日本電力の三社共同出資により、
株式会社大阪ビルヂング (資本金300万円)を設立

1925

大阪市北区中之島にダイビル本館完工

(旧)ダイビル本館
(旧)ダイビル本館
1927

東京都千代田区内幸町に日比谷ダイビル1号館完工

1931

日比谷ダイビル1号館に隣接して2号館完工

(旧)日比谷ダイビル
(旧)日比谷ダイビル
(右:1号館/左:2号館)
1937

ダイビル本館に隣接してダイビル新館完工

1945

大阪建物株式会社に社名変更

1946

日比谷ダイビル1号館・2号館接収
(1958年12月まで12年5カ月駐留軍の占有下)

1950

大阪証券取引所上場

1958

大阪市北区堂島浜に新ダイビル南館完工

日比谷ダイビル1号館・2号館の接収が解除

1963

大阪市北区堂島浜に新ダイビル北館完工

(旧)新ダイビル
(旧)新ダイビル
1967

東京都中央区京橋に八重洲ダイビル完工

八重洲ダイビル
八重洲ダイビル
1975

大阪市中央区南久宝寺町の御堂筋ダイビルを取得

1976

東京都千代田区麹町に麹町ダイビル完工

1983

東京都千代田区内幸町に内幸町ダイビル完工

東京証券取引所第一部上場

1984

大阪市北区堂島浜に堂島ダイビル
(ANAクラウンプラザホテル大阪)完工

堂島ダイビル
堂島ダイビル
1986

大阪市中央区淡路町に淡路町ダイビル完工

東京都港区三田に三田日東ダイビル完工

1989

東京都千代田区内幸町に
日比谷ダイビル建て替え第一期工事完了、新ビル完工

日比谷ダイビル
日比谷ダイビル
1991

東京都千代田区内幸町に日比谷ダイビル第二期工事完工

1992

ダイビル株式会社に社名変更

1997

大阪市北区中津に北梅田ダイビル完工

大阪市中央区高麗橋に淀屋橋ダイビル完工

2000

大阪市北区梅田に梅田ダイビル完工

梅田ダイビル
梅田ダイビル
2001

東京都港区芝の芝ダイビルを取得

2003

ダイビルグループ企業行動憲章およびコンプライアンス規程を制定

2004

商船三井の連結子会社となる

2005

秋葉原駅前再開発事業、秋葉原ダイビル完工

秋葉原ダイビル
秋葉原ダイビル

東京都港区虎ノ門の商船三井ビルディング(虎ノ門ダイビル)取得

2007

商船三井興産を連結子会社化

中期経営計画(2007年4月~2010年3月)を発表

経営理念・ミッションステートメント・グループ行動規準の制定

2009

大阪市北区中之島に中之島ダイビル完工(中之島3丁目共同開発)

中之島ダイビル
中之島ダイビル

大阪市西区土佐堀に土佐堀ダイビル完工

土佐堀ダイビル
土佐堀ダイビル
2010

東京都港区南青山の青山ライズスクエア(信託受益権)取得

東京都千代田区外神田の
秋葉原ダイビル・駅前プラザ(現 BiTO AKIBA PLAZA)を取得

2012

ベトナム ホーチミン市のサイゴン・タワーを所有する
Saigon Tower Co.,Ltd(. 現Daibiru Saigon Tower Co.,Ltd.)を
連結子会社化(初の海外進出)

サイゴン・タワー
サイゴン・タワー
2013

大阪市北区中之島にてダイビル本館建て替え工事完了、
新ビル完工(創業の地で創立90周年を迎える)

ダイビル本館
ダイビル本館

ダイビルグループ新中期経営計画を発表(2013年4月~2018年3月)

2014

ベトナム ハノイ市のコーナーストーン・ビルディングを所有する
VIBANK-NGT Co., Ltd(. 現 Daibiru CSB Co., Ltd.)を連結子会社化

コーナーストーン・ビルディング
コーナーストーン・
ビルディング
2015

大阪市北区堂島浜にて新ダイビル建て替え工事完了、新ビル完工

新ダイビル
新ダイビル
2018

新中期経営計画策定(2018年4月~2023年3月)

「働き方改革」取り組みスタート

Daibiru Holdings Australia Pty Ltd (現 Daibiru Australia Pty Ltd )を通じ、
豪州 シドニー市にて
オフィスビル開発プロジェクト「275 George Street」取得

2019

東京都千代田区外神田にBiTO AKIBA完工
(初の自社開発の商業ビル)

BiTO AKIBA
BiTO AKIBA

札幌市中央区のダイビルPIVOT等計3物件を取得
(初の地方中核都市進出)

2020

豪州 シドニー市に275 George Street完工

275 George Street
275 George Street

人事評価制度改定

コロナ禍によりリモートワークやサテライトオフィスなどの
動きが広がる

2022

商船三井の完全子会社となり、東証上場を廃止