関東大震災で証明された耐震設計

耐震設計だけではなく、ダイビル本館はさまざまな面で渡辺の意向が色濃く反映された建築物となった。一つは国産品の採用を積極的に進めたことである。採算性を考えてのことだったが、渡辺はそれまで海外からの輸入品に頼るしかなかった建築資材の国産化を強く主張し、国内のメーカーに国産化を促したのである。その端的な例が国産テラコッタであり、大阪陶業（現日本ネットワークサポート）が渡辺の依頼を受けて試作を行い採用されたが、実はこれこそ国産テラコッタの始まりであった。その他、スクラッチレンガやリノリウム（東リ）、プラスター（飾磨化学工業（現浅田化学工業））に加え、便所のストールをニューヨークから取り寄せ、東洋陶器（現TOTO）に同型のものを製造させたりした。これによりダイビル本館の場合、使用材料の約90％を国産品で賄うことができた。

米国流の合理主義に基づき、建築費の算出で実費計算報酬加算式を採用したことも渡辺の意向であった。原則として必要な資材は発注者で買い求め、施工者には諸経費の手間賃のみを支払うこと、請負者は工期を保証し、工期遅延の場合は一定の補償金を払うこと、そして契約の当初に工事総額を予定し、これを超過した時、または余剰が生じた時は、その金額の何割かを工事予定額に加減する、という方式であった。これによって建築費を抑えることができ、開業後の採算性を高めることにつながった。